不妊治療費が保険適用になりますように！
不妊治療するものにとって、不妊治療助成金はとても助かります。
不妊治療にかかる費用はとても高額。
保険適用実現に向けてのニュースは治療するものにとって明るい話題ですね。
しかし、実現まではまだ数年はかかるでしょうし、反対論も一部あるよう…
不妊治療の費用が健康保険制度に適用だったらなぁとずっと思っていました。
実現されれば本当に嬉しいです！
でも、残念ながら私たちが不妊治療していた頃、そのような話は微塵も出ていませんでした。
年齢的にも待てなかったとは思いますが・・・
不妊治療の助成金は知らないと損をする！絶対に申請すべき
不妊治療費は保険適用ではありません。（2020年9月現在）
高額療養費制度も利用できません。
高額医療費用として適用されるのは、不妊治療の中でも健康保険が適用される部分のみです。
不妊にかかる費用が健康保険制度に適用されていれば、高額医療費用として申請ができるの
ですが、残念です。
＊高額療養費制度とは…
同じ病院や診療所で支払った１ケ月の医療費が、自己負担限度額を越える場合には、その額が、
手続きをすれば戻ってくるという制度です。
不妊治療に大きくのしかかる治療費は、本当に厳しいです。
治療費を軽減するすべはこの「不妊治療助成金」のみ。
申請は面倒ですが、治療費用の負担を減らすためにも、申請はしましょう。
保健所窓口での申請費用はかかりません。
でも、申請のたびに書類（住民票や所得証明）を揃える必要があります。
申請費用はそういった書類の費用と、申請する保健所までの交通費となります。
私が住む町は田舎なので、保健所に行くには１時間半程度かかります。
それも申請費用に入りますね。
住民票や所得証明などは役所での手続きですし、数百円程度の小額です。
しかし、不妊治療を行なったことを証明していただく証明書は別です。
病院にお願いする証明書です。
一般的な診断書を書いてもらう金額ですので、４０００～５０００程度はかかります。
これも申請費用といえるので、やはり高額ですね。
ただ、不妊治療助成金の申請が通れば、助成金が振り込まれます。
助成金に比べば、申請費用は微々たるもの。
お金と手間はかかりますが、助成金の申請をして、治療費を少しでも軽減したいと思います。
不妊治療助成金は自治体によって違うって知ってました？
不妊治療（体外受精）するものにとって、不妊治療助成金はとても助かります。
出来れば、助成金の申請は１度で終わりにしたかったなぁ…と、しみじみ。
残念ながら、２度目の体外受精は陰性で終わってしまいました。
そのため、不妊治療助成金は２度目の助成申請となります。
2016年から国の助成制度の内容が見直されました。
特定不妊治療の初回に限り助成費用の上限が15万円から30万円に増額！
2回目以降は、1回につき15万円までの助成。
ただ、不妊治療の助成金については自治体によってかなり違うんです！
国からの助成金に加え、自治体からも助成を行っている場合もあります。
例えば、1回につき15万円の助成金が5年で10回、年数制限なしといったもの。
有難い制度ですが、全ての自治体ではないのが残念・・・
不公平感がありますが、助成金のためにお引越しするわけにもいかないですしね。
また、2016年には男性不妊への助成金が新設されました。
不妊治療助成金の新制度、どう変わった？アラフォー危機！
不妊治療助成金の新制度が2016年4月、大きく変わりました。
悲しい変更ポイント…年齢制限！
これまでなかった年齢制限が設けられてしまいました。
助成金が受け取れるのは43歳。
治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦。
嬉しい変更ポイント…年間回数の制限なし！
これはかなり大きな変更ポイントです。
年間2回まで（初年度3回）受けることができました。
新制度では不妊治療を年間に受ける回数の制限がなくなりました。
通算回数は現行制度では１０回まででした。
新制度では通算回数も年齢制限が設けられました。
初回40歳未満であれば通算6回、初回43歳未満であれば3回までとなっています。
さらに嬉しい変更ポイント…助成期間の撤廃！
これまでは通年5年間しか受けられませんでしたが、助成期間が撤廃となりました。
しかし、年齢制限（女性43歳まで）があるため、完全撤廃というわけではないですね。
